眠気を払い、やる気を出したい。創造的な仕事をしたい。受験勉強で頭をクリアにして、今一歩頑張りたい。そんな時に、コーヒーやドリンク剤ではなく、「スマートドラック（スマドラ）」を、海外から個人輸入して常用する若者が多いと言われています。そもそも、アメリカのビジネスパーソンの間で、１５～２０年前よりスマートドラッグは流行、近年は今一度流行期を迎えています。
スマートドラッグとは認知能力を強化し、創造性や記憶力、集中力を向上させるといわれるサプリメントや薬剤の総称です。その定義は広く、ＤＨＡのような食品から、ピラセタム、レベチラセタム、アトモキセチンなどの治療薬までが含まれます。
厚生労働省は、この「スマートドラッグ」の規制に乗り出すことになりました。
対象となるのは抗てんかん薬や注意欠陥多動性障がい（ＡＤＨＤ）の治療薬などに使われる計２７品目です。これまで個人使用を目的とした輸入が可能でしたが、今後は医師の処方箋や指示書がなければ輸入できなくなります。
なぜスマートドラッグを規制するのか。それは、治療という本来の目的から外れ、若者を中心に勉強や仕事の効率を上げようとして使われるケースが問題視されているからです。
とりわけ受験生らによる乱用が強く懸念されています。「集中力を高める」「頭がスッキリする」といった宣伝文句につられて購入する例が増えています。
実際、消費生活センターには「子どもが記憶力や集中力が上がるという薬をネットで見つけて飲んでいるが、安全か心配」との声が寄せられています。中には、親が子どもにスマートドラッグを探すよう勧めていたケースもあります。
規制対象となる医薬品の多くは脳機能に直接作用するため、医師や薬剤師が関与せず安易に使用すると健康被害につながる恐れが高いといわれます。倦怠感や吐き気などの副作用で生活に支障を来したり、依存症の被害が報告されています。
さらに強い薬物や危険ドラッグ、麻薬の乱用へ誘導するゲートウエードラッグ（入門薬）となる恐れも指摘されています。
医薬品の個人輸入については厚労省が規制対象としていなければ、自己使用と認められる数量の範囲内に限り、医師の処方箋や指示書は必要ありません。この点、スマートドラッグを規制対象に加えるとの厚労省の方針は、被害拡大を防ぐ上で妥当な措置といえます。
併せて、若者や保護者らに対し、その危険性に関する啓発や相談体制を強化すべきです。
厚労省によると、規制される２７品目以外にもスマートドラッグとみられる医薬品が複数あります。健康被害や乱用の懸念があると判断した時点で即座に規制対象に加える体制も求められます。
個人輸入が原則禁止となる品目（厚生労働省の資料から）
《てんかん治療薬》
・ピラセタム・レベチラセタム
《ＡＤＨＤ治療薬》
・アトモキセチン
《意識障害改善薬》
・シチコリン
《そのほか》
・ジヒドロエルゴトキシンメシル酸塩・ニセルゴリン・アニラセタム・エチラセタム・ネフィラセタム・オキシラセタム・プラミラセタム・イデベノン・ニモジピン・ビンポセチン・プロプラノロール塩酸塩・アテノロール・ブロモクリプチンメシル酸塩・フロセミド・チアネプチン・ソマトロピン（遺伝子組み換え）・デスモプレシン酢酸塩水和物・タンニン酸バソプレシン・アドラフィニル・ナドロール・プロカイン塩酸塩（外用剤を除く）・デヒドロエピアンドロステロン・プレグネノロン
