がんは、日本人の２人に１人がかかる国民病であり、抜本的対策が緊急の課題です。
今年のノーベル医学生理学賞受賞が決まった京都大学の本庶佑・特別教授の免疫研究が、根治への道を開くことを大いに期待したいします。
免疫治療は、がん細胞を直接攻撃するのではなく、人体に本来備わっている、病気に打ち勝つ免疫の機能を生かすのが特徴です。そのため、がんの種類に関係なく顕著な治療効果が確認されています。
本庶氏の研究から生まれた画期的ながん免疫治療薬「オプジーボ」は、各国で用いられており、肺や腎臓、胃など一部のがん治療でも使われ始めています。抗がん剤や手術による治療が難しい末期のがんでも効果が示され、多くの患者に希望を与えています。
そして、本庶氏が昨年の公明党京都府本部の文化フォーラムで講演したように、今後の課題は、想定外の副作用を抑えつつ、免疫治療の効果をどう高めるかです。
政府としては、研究を支援するための環境整備に、より力を入れることが求められます。既に、２０１６年度からの５年間で、科学技術イノベーションの関係予算を当初の８兆円から２６兆円に増額する計画を進めています。この取り組みは強化すべきです。
近年、日本人の研究に数多くのノーベル賞が授与されているものの、それらの研究は、１９８０～９０年代の研究費が手厚かった時期に開始したものがほとんどです。
がん免疫治療の実現も、こうした基礎研究を地道に続けてきた好例に他なりません。短期的な成果だけを重視する政策ではなく、腰をじっくりと据えた研究を支援すべきです。
また、人材育成も目配りする必要があります。研究の中心拠点である大学は人件費の削減に伴い、雇用の安定した研究職が減り、非正規の研究者が増加しています。職を求めるための事務作業に追われ、将来性のある研究が継続できない事態も起きつつあります。
時代を担う研究者が育たなければ、成果を具体化することもおぼつきません。
本庶氏が講演で強調したように２１世紀を「がんの終わりの始まり」とすべく、国を挙げて医療技術の発展に一層取り組んでいくべきです。
