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次世代がん治療実用化へ、大阪医大にBNCTの拠点施設

管理者 2018年6月30日

関西BNCT共同医療センター

ピンポイントでがん細胞破壊、照射時間短く負担を最小限に

薬剤などの承認後、診療開始

 日本が世界の研究をけん引する「ホウ素中性子捕捉療法」(BNCT)。BNCTとは、原子核を構成する素粒子の一種・中性子と反応しやすいホウ素化合物をがん細胞に取り込ませ、中性子とホウ素の反応を利用して、がん細胞のみを選択的に破壊する治療法です。がん細胞だけをピンポイントで破壊する“次世代のがん治療”として、実用化が現実味を帯びています。

 6月4日、大阪医科大学の本部キャンパス(大阪府高槻市)に、BNCTに特化した共同利用型の医療拠点「関西BNCT共同医療センター」(小野公二センター長)が開院しました。小野センター長は「当面はPET検査を実施していく。今後、BNCTに関する医療機器や薬剤の承認を踏まえ診療を開始していきたい」と抱負を語っています。

 関西圏は、BNCT実用化の一翼を担う研究機関が数多くあります。世界トップクラスの臨床研究の実績を誇る京都大学原子炉実験所をはじめ、大阪大学、大阪府立大学、化学メーカーなどです。

 大阪府は2009年から、BNCTの実用化をめざし産学官連携の会議を設置。BNCT研究のネットワーク化が進む大阪・関西の地の利を生かし、「関西BNCT共同医療センター」の開院に至りました。


 「関西BNCT共同医療センター」は、鉄筋コンクリート造り地下1階、地上3階建て。BNCTを専門とした共同利用型の医療拠点として、治療のほか、臨床研究の推進や治療に携わる人材育成に寄与するのが目的です。

 院内でひときわ注目を集めるのが、1階にある小型のBNCT用加速器、サイクロトロンです。従来、原子炉から取り出していた中性子を発生させる元となるものです。また、がん細胞に対するホウ素化合物の集積度合いを調べ、事前にBNCTの効果を測定する陽電子放射断層撮影(PET)検査を支える設備もそろっています。

 BNCTの利点は、ホウ素から出る放射線が細胞1個分ほどの範囲しか届かないため、正常な細胞に与える影響が極めて小さいことです。また原則1回の照射(30~60分)で済むことから、患者の日常生活への影響も最小限に抑えることができます。このほか、悪性脳腫瘍や頭頸部がんなど難治性のがん、通常の放射線治療後に再発したがんにも効果が見込まれており、「治療の選択肢が増えていく」と医療関係者の期待も大きくなっています。

南東北BNCT研究センター

実用化を一歩リード福島県郡山市「南東北BNCT研究センター」

 現在、BNCTの実用化に向けて一歩リードしているのが、福島県郡山市にある「南東北BNCT研究センター」です。一般財団法人脳神経疾患研究所が、病院としては世界で初めてBNCT装置を導入した施設です。事業費総額は約68億円で、東日本大震災からの福島県の復興と医療機器産業の振興に寄与するものとして、福島県の補助金約43億円を受けて、建設してました。センターは地下1階―地上2階より構成されており、延べ床面積は約5983平方メートルです。

 地下1階に京都大学と住友重機械工業が共同開発した加速器(サイクロトロン)1台を採用し、治療室を2部屋備えています。故障時のバックアップとしてはもちろん、効率性を高めるのが狙いです。

 2013年3月に建屋の建設に着工し、装置の設置を進めながら、2014年9月に建屋が完成。装置の安全性や性能向上試験を経て、2015年11月に開設。病院として世界で初めてBNCTの臨床試験による治療を開始しました。2019年には薬事承認され、医療としての利用が期待されています。

つくば国際戦略総合特区では普及型BNCTを開発

 一方、茨城県でも「つくば国際戦略総合特区」のプロジェクトの一貫として、筑波大学、高エネルギー加速器研究機構、日本原子力研究開発機構、北海道大学、日本分析センター、関係企業、茨城県の連携によりBNCTの開発が進んでいます。茨城県のBNCTの特徴は、高エネ研が開発している小型の加速器にあります。他の施設のサイクロトロンに比べて、約7メートルの直線型加速器を使うのが茨城県型の特徴です。

 この研究が成功すれば、各病院にBNCTが設置できるようなります。BNCTが医療の現場普及のファーストステップになると期待されています。

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井手よしひろです。 茨城県の県政情報、 地元のローカルな話題を 発信しています。 6期24年にわたり 茨城県議会議員を務めました。
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