県教委がマイクロソフトと提携し研修プログラム

　茨城県教育員会とマイクロソフト社は、パソコン研修などを通じて教員の情報通信技術（ＩＣＴ）を高める事業を展開することになりました。６月１６日には、マイクロソフト社のマイケル・ローディング社長が県庁を訪問し、橋本昌知事や川俣勝慶県教育長らを表敬訪問しました。
　研修は、マイクロソフト社が、講師派遣、テキスト提供手配、Innovative Teachers Conferenceへの教員の招待、ＢＢＳ、e-learningコンテンツ提供およびサポートなどを行います。研修は、各学校や県教育研修センターを会場に、パソコンに不慣れな希望者を中心に、１年で６６０名、３年間で延べ１８００人が受講する予定です。今年度は６～９月に３０回程度開かれます。
　ワープロや表計算ソフトを駆使して成績集計表やクラス名簿を作ったり、インターネットで授業に必要な情報を検索したり、デジタルカメラの映像を活用したりする方法を学ぶ。パワーポイントを活用した効果的な教材の作成なども学ぶことになっています。
　このＩＣＴスキルアッププログラムは、平成１６年度、兵庫県からスタートし、１７年度の参加予定は茨城県、東京都、宮城県の１都２県となっています。今年度より３カ年の継続事業となります。
参考：学校の情報化に関する茨城県とマイクロソフトとの連携事業について（マイクロソフト社のプレスリリース）
茨城県の教師のコンピュータ習熟の実態